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新型コロナウイルス

6月14日開催予定　大規模国民運動に関する共同記者会見

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  • by ca-kanji
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6月11日 国会議事堂前で街宣が行われました。6月14日に『新型インフルエンザ対策行動計画』の閣議決定が行われるのではないかということで、そのための前哨戦です。また同日の14日に厚労省で「WHOから命をまもる国民運動」「ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン」で共同開催の記者会見が行われます。

 

 
 
林 千勝 Hayashi Chikatsu　　　　林 千勝 Hayashi Chikatsu on X: “―大規模国民運動に関する共同記者会見 実施のご案内― 【日時】６ 月 １４ 日(金) 11:00～12:00 【場所】厚生労働省会見室（東京都千代田区霞が関 1-2-2 中央合同庁舎５号館９階） 【出席者】 「WHO から命をまもる国民運動」共同代表 井上正康・林千勝・河添恵子… https://t.co/z7iWk4UiBD” / X
 
@ChikatsuHayashi
 
―大規模国民運動に関する共同記者会見 実施のご案内― 【日時】６ 月 １４ 日(金) 11:00～12:00 【場所】厚生労働省会見室（東京都千代田区霞が関 1-2-2 中央合同庁舎５号館９階） 【出席者】 「WHO から命をまもる国民運動」共同代表 井上正康・林千勝・河添恵子 「一般社団法人ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン」代表 柳澤厚生・事務局長兼理事 上條泉 ―報道機関関係者の皆様ー
 
「WHOから命をまもる国民運動」「ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン」で共同開催した5月31日の大規模国民運動は、平日にも関わらず2万人を超える人々が全国から集結し、自らの意志を行動で示しました。日比谷野音の大規模集会は午後の部、夜の部ともに満席。メインであるデモ行進においては、日比谷公園の許容限界を大幅に超えてしまったため、途中で打ち切らざるを得ないほどでした。
 
しかし、マスメディアはこれを黙殺しました。一部には、一方的な印象操作の報道もありました。不誠実な対応は自らの信頼を失墜させます。なぜこれほど多くの国民が行動に移したのか、今からでも誠実に報道していただきたいです。 先般の世界保健機関（WHO）の保健総会（加盟国196か国参加で5月27日から6月1日に開催）では、危惧していた通り、「国際保健規則（IHR）」の改定案が、WHO自らのルールを無視しつつ、新たな詐欺的手法で可決されました。
 
これにより、我が国日本は、改定IHRに懸念を示し留保または拒否を表明したコスタリカ、アルゼンチン、ロシア、スロバキア、イラン等の国々とは異なり、今から約10ヵ月以内にこれを拒否または留保しない限り、1年後の2025年6月1日に発効し、締約国は従わなければならなくなります。それを見越して上川外務大臣は決定されたIHR改定について、「国内施策に関するパブリックコメントの実施について検討していく方針」を明らかにし、国内法の整備を進めることを宣言しています。
 
改定IHRで設置が義務付けられている「IHR国家オーソリティー局」は偽りのパンデミックのためのWHO連絡・指令機関として、内閣感染症危機管理統括庁と連携し、内閣の独裁で国民の人権を剥奪する動きといえます。改定IHRは拒否しなければなりません。さらにWHO脱退も視野に入ります。
 
19万ものパブリックコメントで反対意見が投じられたにもかかわらず無視され、閣議決定されようとしている「新型インフルエンザ等対策政府行動計画改定案」には、各論13項目の実行計画が示されており、今国会で衆参可決される見通しの「地方自治法改正」（特措法などの個別法がなくても、閣議決定だけで国が自治体に指示可能）により、政府の「緊急事態」の恣意的判断が地方自治の原則を無効にし、法的拘束力を持って中央集権的な政策を一方的に遂行することを可能にします。
 
コロナ禍において、政府が偽情報を用いた接種推進キャンペーンを行った結果、大量のワクチン死が人口動態統計の超過死亡で明らかになっています。さらに、政府がWHOと連動して強権的な措置を企てていることが明るみになり、これは改憲・緊急事態条項を待たずに強行される実態が「ワクチン強制接種」と言っても過言ではありません。
 
このように、改憲・緊急事態条項を待たずして危険極まりないワクチンの強制接種が画策されている事実を、国会議 員や弁護士にも広く理解していただかなければなりません。内閣の暴走を止め、命と健康と自由を守ることを目的に 国民行動を続けます。今後の国民運動の予定と展望についてお伝えします。
 
【会見概略】 • 5月31日大決起集会・パレードデモの報告 • IHR国際保健規則可決後の見解 • 国民運動の今後の予定と展望 【参加申込】 報道機関の参加申込は下記宛に、貴社名または番組・発信メディア名とお名前人数をご記入の上送信下さい。contact@anti-who.jp 令和 6 年 ６月 吉日 「WHO から命をまもる国民運動」 「一般社団法人ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン」

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ヒマラヤ東京サクラグループ　　　　ヒマラヤ東京サクラグループ on X: “パンデミック中に弾圧され、嘲笑された新型コロナに関する異なる意見は、現在正しいことが証明された ビル・マハー(Bill… https://t.co/cZF8xYRX8Q” / X
 
@himalayasakura7
 
パンデミック中に弾圧され、嘲笑された新型コロナに関する異なる意見は、現在正しいことが証明された ビル・マハー(Bill Maher)氏は、誤った新型コロナの「専門家」について衝撃的な独白をした。「当時は弾圧され、嘲笑された多くの異なる見解が、現在正しいことが証明されている」。これには、新型コロナウイルスが研究所から出たこと、イベルメクチンが有効であったこと、新型コロナワクチンは安全でも効果的でもなかったこと、一般市民にワクチン接種のリスクを意図的に隠していたこと…などが含まれるが、これらに限定されるものではない。

 

 
ヒマラヤ東京サクラグループ　　　　ヒマラヤ東京サクラグループ on X: “パンデミック期間中、最大の誤情報発信者は米国政府だった。ワクチン接種後の心筋炎の発生率は感染後の4倍から28倍。医学研究が武器化され、公衆衛生当局は学術的に不誠実であり、アメリカ国民に嘘をついてきた。 #新型コロナパンデミック #医学研究武器化 #米国政府 #誤った情報の発信 https://t.co/zSdwTckF7Z” / X
 
@himalayasakura7
 
パンデミック期間中、最大の誤情報発信者は米国政府だった。ワクチン接種後の心筋炎の発生率は感染後の4倍から28倍。医学研究が武器化され、公衆衛生当局は学術的に不誠実であり、アメリカ国民に嘘をついてきた。 #新型コロナパンデミック #医学研究武器化 #米国政府 #誤った情報の発信

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※　投稿の下にぶら下がっているコミュニティノートは、筆頭著者の申し出により撤回と言っていますが、記事本文には圧力により撤回を強制されたとされています。下のリンクからお読み下さい。

 

COVIDワクチンががんを引き起こす可能性があることを示す研究を撤回したのはなぜですか?メールは新たな疑問を投げかける

爆発的な新証拠により、科学と世界のがんリスクに深刻な影響を与える大規模なスキャンダルが明らかになりました。

John-Michael Dumaisによるゲスト投稿

情報公開法に基づいて入手した電子メールによると、製薬会社や武漢ウイルス研究所とつながりのあるNIHの科学者が、COVID-19ワクチンと特に女性のがんリスクを関連付ける2021年の査読済み研究の撤回を監督した。

オーストラリアのジャーナリスト、レベッカ・バーネット氏による最近の調査によると、SARS-CoV-2のスパイクタンパク質とmRNAワクチンが重要なDNA修復メカニズムを損ない、がんにつながる可能性があるという2021年の査読済み研究は、科学的な懸念ではなく、政治と金融の利益が撤回につながった。

MDPIが発表したウイルスは、筆頭著者であるスウェーデンのウメオ大学のYa-Fang Mei博士の反対にもかかわらず、2022年に研究を撤回しました。

 

撤回された論文は、スパイクタンパク質が癌を引き起こす可能性があることを示しました

MeiとJiangは、SARS-CoV-2のスパイクタンパク質とそのmRNAワクチン由来の類似体が、ゲノムの安定性を維持し、がんを予防するために不可欠なDNA損傷修復を有意に阻害することを発見した。

研究者らは、スパイクタンパク質が細胞核に局在し、損傷部位への主要な修復タンパク質であるBRCA1(乳がん1型感受性タンパク質)と53BP1(p53結合タンパク質1)の動員を妨げることにより、DNA修復を阻害することを実証しました。

「ゲノムの守護者」として知られるp53遺伝子は、がんの発生、特に乳がん、卵巣がん、その他の女性が罹患するがんの予防に重要であるため、スパイクタンパク質によるp53遺伝子の抑制は特に懸念されています。

さらに、この研究では、スパイクタンパク質が、獲得免疫系の重要な要素であるTリンパ球とBリンパ球の発達の初期段階で発生する複雑な遺伝的プロセスであるV(D)J組換えを損なうことを発見しました。

このプロセスは、さまざまな病原体を認識して戦うことができるT細胞受容体と抗体(免疫グロブリン)の多様なレパートリーを生成するために不可欠です。・・・・・（一部のみ抜粋）

COVIDワクチンががんを引き起こす可能性があることを示す研究を撤回したのはなぜですか?電子メールは、新たな質問を提起-警戒ニュースネットワーク (vigilantnews.com)

 

 

 

 
shin@アメリカによる日米地位協定悪用を許さない     　　shin@アメリカによる日米地位協定悪用を許さない on X: “【機銃掃射＝日本人狩り】 戦闘機の機銃は 「対物兵器」 鉄板を貫通しコンクリートを砕き、軍設備や列車や車両を破壊可能。 それを《小学生》に向かって撃ちまくったのが #日本本土空襲 ⬇️1945年3月 静岡県沼津市。小学生の登校班に機銃掃射。 12.5mm機関砲を秒間70発で逃げる小学生に乱射。 https://t.co/KSvrJgAkFR” / X
 
@shin_the3rd
 
【機銃掃射＝日本人狩り】 戦闘機の機銃は 「対物兵器」 鉄板を貫通しコンクリートを砕き、軍設備や列車や車両を破壊可能。 それを《小学生》に向かって撃ちまくったのが #日本本土空襲 1945年3月 静岡県沼津市。小学生の登校班に機銃掃射。 12.5mm機関砲を秒間70発で逃げる小学生に乱射。

 

今世紀最大の犯罪行為！　許すわけにはいかない！　

 

 

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