グローバリスト達はワクチン接種反対運動が起きている国で、対立と分断を煽り続けています。かつて植民地支配を進めるための手段だったdivide and ruleが今でも有効だということです。ワクチンが有効で安全だとして反ワクチンの人たちを攻撃し、偽情報、誤情報、デマだとして新型コロナに対する解決策はワクチン接種一択だと。積極的に政府の見解に賛同して発言してくれるインフルエンサーもいます。反ワクはいずれ感染して死ぬだろうと。
その結果が接種者による40万~50万人の超過死亡となりました。当初からイベルメクチンやヒドロキシクロロキンが有効だと言われていましたが、彼等は徹底的にこれを排除し、新型コロナ治療薬として使わせないことになりました。ウイルス治療薬として登場したものでも多くの死亡者を生んでいます。何が正しいかを政府やメディアが決めてしまう社会は異常であり、それ以外の選択肢を人々に与えません。製薬・医療全体主義に対して国民がNOを言わない限り、ワクチン接種強制が行われる社会が到来するでしょう。
分割統治(ぶんかつとうち、英語: divide and rule、ラテン語: divide et impera)とは、ある者が統治を行う際に被支配者を分割する手法です。この方法は、被支配者同士を争わせ、統治者に矛先が向かうのを避けることで統治を容易にすることを目的としています1. 統治者は被統治者間の人種、言語、階層、宗教、イデオロギー、地理的、経済的利害などに基づく対立や抗争を助長し、後者の連帯性を弱め、自己の支配に有利な条件を作り出すことを狙います。この手法は植民地経営などで利用されました。
筆者が言いたいことは、mRNAワクチン接種により40万~50万人の超過死亡が生じ、健康被害救済制度によると3,522人が認定、死亡認定は420件、厚労省副反応検討部会でも愛西市と徳島県の2名が『ワクチンと症状名との因果関係が否定できないもの』としてα判定。圧倒的な多数は『情報不足等によりワクチンと症状名との因果関係が評価できないもの』としてγ判定されています。
言ってみれば、片方でこれだけ大量の死亡が発生しているにもかかわらず、お抱えの専門家を連れてきてワクチンの安全性について引き続き「重大な懸念は認められない」と評価した。副反応検討部会のメンバーがどういう経緯で採用されたのか、明らかではありませんが、接種者が大量に死亡している状況を考えれば、一旦中止にすることが必要なのに、接種体制を変える必要がないと言っています。
数十万の国民が死亡してもやめない、ということは政府が継続的に国民を殺害しているということです。ですから国民は政府から殺害される目に遭っているということになり、国民は政府を打倒しなければ、さらに殺害が続くことになります。しかもその裏で製薬会社の利益を最大化するWHOとグローバリズム勢力が動いているなら尚更です。黙って見ていれば秋にはレプリコンワクチンが投入されるでしょう。
おでっせい on X: “@MNHR_Labo コロナ禍初年の2020年は、年間の総死者数が前年割れという好成績だったのに… https://t.co/xKD8E9uUEq” / X
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