松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体94＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

【速報】季節性インフルエンザ　全国平均で“警報レベル”今シーズン初　1医療機関あたりの患者「33.72人」 新型コロナは3週連続増 | TBS NEWS DIG

厚生労働省は「12月10日までの1週間に全国約5000医療機関での季節性インフルエンザ患者が16万6690人（平均33.7人）で警報レベルの目安を超えた」と報道し、その影響で全国6382校が休校や学級閉鎖となった。一方、1週間の新型コロナ患者数は1医療機関あたり3.5人で前週の1.28倍となった。健常人がコロナとインフルエンザに同時感染することはウイルス干渉により稀であるが、2年前に米国で両者が同時感染する『フルロナ』なる新用語とその検査キットが造られ、昨年にmRNA型インフルエンザワクチンが無効であった事から、「来年度の冬に北半球（即ち日本）で本格的ヒト試験を行う」と予告されていた。事実、日本では経産省の補助金で20種類ものmRNA型インフルエンザワクチンが作成中である。使いもしない高額のワクチンを営利企業が作る事は有り得ないので、これを接種させる為の下準備である可能性が高い。日本の季節性インフルエンザは、2月をピークに約1千万人が40度近い高熱で病院を受診するが、直ぐに収束して定点観察で1人以下となる。本年度は季節外れの感染者が観察され、「mRNAワクチンの免疫抑制作用で感染しやすい状況になっている可能性」も考えられる。

　尚、東大の研究者が米国で『インフルエンザの感染力を高める機能獲得実験』を行なっており、その論文が査読段階で止められている。この事から『季節外れのインフルエンザが人工ウイルスである可能性』も調査する必要がある。『mRNA型ワクチンで産生されるインフルエンザのスパイクはヘムアグルチニンと呼ばれ、赤血球凝集反応や重篤な細胞障害を誘起する』ので、決して接種させてはならない。第1三共は「卵型ワクチンの製造を中止して全てmRNA型に統一する事」を決定したので、今後はmRNA型で深刻な薬害を誘起する企業になるであろう。

新型コロナに関する内容の妥当性に関するコメントは　記事】現在流行しているのはオミクロン株XBB系統ですが、スパイクの変異が30か所以上有るBA.2.86が欧米で増加傾向にあり、重症化は少ないが免疫を逃れる可能性が高い。

インフルエンザの感染者が増えると、新型コロナが減るという相関関係は、医学的には証明されていません。新型コロナの流行は、欧米では同時流行が起きつつあります。

『ウイルス干渉』は医学部の学生に講義する『感染論の初歩的基本知識』であり、インフルエンザとコロナ風邪が同時感染するのは例外的である。事実、感染力が旧型より6倍増加した新型コロナがパンデミックとなった2020年以降、世界中でインフルエンザが激減した。これは感染対策と無関係であり、典型的な“ウイルス干渉現象”である。?−1をコメントした自称専門家は医学部でマトモな講義を受け直す必要がある。尚、mRNAワクチンで免疫系抑制された接種者では様々な日和見感染が起こりやすくなっており、ウイルス干渉が起こりにくい可能性もある。

日本で新型コロナの感染者が少ないのは、この約4年間で多くの人が新型コロナにかかったりワクチンを接種したりして免疫を持つようになった」から。「今夏は、新型コロナの感染者が増えましたが、流行は秋口まで続き、かかった人の多くは、まだ免疫が残っていると考えられます。

日本での被害が少なかった理由として「ワクチンで免疫を持つたから」は明らかな誤りである。主な理由は、A）ロシア風邪以来毎年旧型コロナに感染して細胞性免疫力を保持していた事が一因であり、これにより欧米人より約14倍抵抗力が高かった事が判明している。B）更に、2019年暮れ~2020年2月末までの春節に中国観光客が2種類の武漢型弱毒コロナを持ち込み、多くの日本人が無症候性感染して集団免疫を獲得していた。C）その直後に政府チャーター便で帰国した日本人が持ち込んだG型強毒株で屋形船の被害が出たが、国民の液性免疫力もピークであった為に被害が世界一少なかった。サーフィンの如く感染の波に乗り続けて抵抗力をバージョンアップする事が感染防御の基本である。コロナウイルスに対する血中抗体の半減期は約36日で液性免疫力は直ぐに低下するが、細胞性免疫は長期間記憶されて重症化を抑制する。抗原原罪やIgG4を産生させるmRNAワクチンは逆効果であり、新型コロナのブレイクスルー感染や日和見感染を増加させる。

寒いと室内に籠もりがちになって換気もしなくなり、感染しやすい状況が生じる

風邪やインフルエンザなどのRNAウイルスは低温低湿度で安定で感染力を長期間維持し、これが冬に流行する主因である。寒い時期には「室内をストーブで温めて湯気を立てる事が昔からの風邪防止習慣」であった。寒い冬季には「換気よりも暖かい室内の湯気の方が感染予防に有効」である。

BA.2.86は従来株と比べて、感染に関与するスパイク蛋白の変異が30か所以上。免疫を逃れる可能性？

第6波以降のオミクロン株ではスパイクに37箇所もの遺伝子変異でプラス荷電のアミノ酸が激増して粘膜細胞表面の負荷電糖蛋白に強く結合する為に感染力が旧型コロナより70倍も強い。しかし、大半が無症候性感染か喉風邪で済むが、mRNAワクチンは抗原原罪で無効の武漢型抗体やIgG4を産生させて免疫を抑制するので逆効果である。オミクロン株のmRNAワクチンは全て『百害あって一利無し』である。

最近の新型コロナ以外の感染症の世界的な拡大は、1．各国でとられてきた新型コロナ対策としての行動制限措置による免疫力の低下。2．新型コロナ対策に追われて子供への予防接種対応が不十分だったこと、3．蚊が媒介するデング熱やマラリアについては地球の気候変動の影響　4．もう一つの大きな原因としてコロナワクチン接種が原因「コロナ対策緩和」「気候変動」で動き出した世界の感染症（Medical Note） – Yahoo!ニュース

上記の1．と4．は正しいが、2．は誤りであり、3．はエビデンスに反する。特に4．（ワクチン接種の影響）は大いに関係がある。mRNAワクチンはAIDS様病態(VAIDS)を誘起する事が報告されており、免疫を抑制して様々な日和見感染症に罹る可能性が高い。今年は日本で季節外れのインフルエンザ、中国ではマイコプラズマ肺炎、イタリアやフランスではデング熱が報告されている。もし温暖化が原因であれば、「寒冷条件で流行する風邪やインフルエンザ」と「熱帯地方で流行するデング熱やマラリアは逆相関するはず」である。地球は約2億年のサイクルで氷河期を繰り返しており、現在は氷河期に向かっている途上であり、『温暖化は利権集団の非科学的プロパガンダ』である。『感染症の地球温暖化説』には根拠が皆無である。「新型コロナのα~δ株、及びオミクロンは『機能獲得試験による人工ウイルス』であることがゲノム科学者達の常識である。「ヒトに直接感染する鳥インフルエンザウイルスの機能獲得試験」を東大の馬鹿な研究者が米国で行い、「論文内容が危険である事から査読段階で凍結されている事実」や「ファイザー社などのビッグファーマが機能獲得試験とワクチン開発を並行して行なっていた事実」から、「パンデミック騒動以来の感染症は医産複合体による犯罪」である。これらの情報を俯瞰的に解析し、テレビの煽り報道に過剰反応しないことが大切である。

オミクロンへの感染で脳において灰白質と皮質下核の変化が起こり、これが感情面にも影響？　オミクロン株感染で脳が変化、認知機能に影響か｜医師向け医療ニュースはケアネット (carenet.com)

答えはYes＆Noである。第5波までのACE2標的型コロナ（α~δ株）のスパイクが血栓症や血管障害を誘起する事、これが脳で様々な病態を誘起する事、及びワクチン由来のスパイクも同様の病態を誘起する事が判明している。一方、第6波以後のオミクロンではスパイクのプラス荷電が激増して喉粘膜に強く結合し、大半が無症状か喉風邪が主体であり、血栓症や血管障害は世界的に激減した。従って、「第6波以後のオミクロン時代に誘起される脳症状の大半はワクチンの薬害」である。　尚、遺伝子ワクチンを接種してない中国で「オミクロン感染患者で脳の灰白質や海馬が萎縮していた」との報告があるが、中国内の経済格差は大きく下層階級の健康状態は劣悪なので、この報告内容の真偽は不明である。

新型コロナ「発熱外来」補助金で医師が荒稼ぎ「報酬上乗せ」病院名公表　新型コロナ「発熱外来」補助金で医師が荒稼ぎ　「報酬上乗せ」でやっと病院名公表：東京新聞 TOKYO Web (tokyo-np.co.jp)

先進国の中でも日米の医療機関は営利的特色が強い。国民皆保険制度の基では全医療機関に公共的要素を強化再編する改革が必要である。2020年の第1波ではまともに対応した医療機関はほとんど無く、2021年1月の時点でも発熱外来は2万8490しかなく、4月から3000円の診療報酬が上乗せされ、9月から1人1万3447円が支払われ、患者が来なくても2765億円もの予算が投じられた。医療機関名が公表されないので、患者を断ったり荒稼ぎした医者もいた。21年9月に病院名公表を条件に診療報酬を2500円上乗せし、初診を8320円にして22年度だけで3000億円が使われた。現在の医療は病人を作る要素が強く、医療経済学的に外科手術が不可欠である。

また間仕切り、面会自粛申し出も　新型コロナの制限緩和したのに…インフル流行、介護現場に漂う緊張感　また間仕切り、面会自粛申し出も　新型コロナの制限緩和したのに…インフル流行、介護現場に漂う緊張感（信濃毎日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース

インフルエンザは毎年2月をピークに約1千万人が40度も発熱して病院に駆け込み、その背景には数千万人もの軽症感染者が存在するが、三年前まではこの程度でサービス縮小などの過剰対応はせずに普通に対処してきた。季節外れのさざ波的感染でメディアが恐怖感を煽って介護現場で無意味な間仕切りや面会自粛が叫ばれている。　実は現在、経産省の補助金で20種類ものmRNA型インフルエンザワクチンが製造中であり、メディアの馬鹿騒ぎは「恐怖感を煽って遺伝子ワクチンを緊急承認させる為の世論操作」と考えられる。インフルエンザ等に対する基本的対策としては「日常生活で食事で免疫力を維持しながら、手洗い、うがい、生理食塩水での鼻洗浄など」が有効である。鼻洗浄は「ノロもコロナもインフルエンザにも有効な感染予防法」としてお勧めである。無効で馬鹿げたパーティションなど論外であり、過剰反応しないようにする事が大切である。

初の国産コロナワクチン　東京都内の病院で接種開始　

政府は第一三共のオミクロン株XBB対応型mRNAワクチン140万回分を購入して今月から12歳以上に接種を開始した。この国産ワクチンは9月20日から接種開始されたファイザー社製XBB対応型と基本的に同じであり、来年3月末で無料接種される。大半の国民がmRNAワクチンを頻回接種した日本では、抗原原罪とIgG4産生により免疫抑制状態となっており、オミクロン型ワクチンでも産生されるのは旧武漢型抗体のみであり、「百害あって一利無し」である。mRNAワクチンは根本原理が間違った『薬害製造薬であり、国産であろうがダメなものはダメ』である！　この製造法の基本特許は米国モデルナ社が保有しており、ワクチン購入条件と同様に『様々な守秘義務が課されている可能性』が有り、それを盾に『情報開示せずに責任回避する可能性』が高い。国民の命を守るために必要なことは『選挙で政府厚労省の棄民政策を止めさせる事』以外に無い

新型コロナワクチンで下半身が不随になる。どうして？　

mRNAワクチンに用いられているポリエチレングリコールは細胞膜融合剤であり、脳血液関門を超えて全ての神経細胞に取り込まれ得る。更に、mRNAを包むLNPはプラス荷電の脂質粒子であり、強い炎症反応を誘起する刺激物である。更に、ワクチンで産生されるスパイクは血管壁ACE2と反応して血栓症や血管障害を誘起する毒タンパクである。この為にmRNAワクチンでは脳が炎症反応で傷害され、ブレインフォグや多彩な神経障害を誘起する。超過死亡の主因が突然死である事も脳血管系の障害が主因である。

小島勢二先生の「インフルエンザワクチンと比べると、身体が動かしにくくなるギランバレー症候群や神経障害を起こす急性散在性脳脊髄炎、出血が止まりにくくなる血小板減少性紫斑病などの重篤な病気や死亡例が圧倒的に多い事実」

これは前項?と同じ理由であり、脳障害によるギランバレー症候群はその典型例である。mRNAワクチンは異物処理の肝臓や脾臓に次いで『骨髄にも大量に集積』して血液幹細胞を障害する事により血小板減少性紫斑病などの重篤症状が現れる。これはmRNAワクチンの分子特性に起因する典型的な薬害である。

「ワクチン被害者がもっと世の中で声を上げていくことが国の対応を引き出す」　新型コロナワクチン接種後“下半身不随”になった男性が顔出しで訴え 副反応「評価不能」への怒り「後遺症を認めて」【チャント！大石邦彦が聞く】#報道のチカラ | TBS NEWS DIG (1ページ)

mRNAワクチン接種後に「急性散在性脳脊髄炎」を発症して下半身不随になった患者は氷山の一角であり、40万人近い『超過死亡数増加』の多くは遺伝子ワクチンが原因である。更に、接種開始後から新生児出産数が60万人以上も激減している。政府は『ワクチン後遺症は存在しないと決めて不条理な棄民政策』を暴走させている。岸田首相の支持率が10％台にまで下落したが、次の選挙で『ワクチンに反対しない売国政治家は全て落選させる』と国民が大きな声を上げて行動する事以外に打開策はない。その為にも「国民が洗脳装置のテレビを捨てて世界情報を正しく学ぶ事」が大切である。