【ゲスト：漫画家 倉田真由美氏】LIVE適塾☆世相解剖学 第２４回ニコ生ライブ

『ライブ適塾』から井上先生のスライドです。1991年論文。健康診断をやったグループとやらないグループでは、熱心に健康診断を受けた方が早死にするというデータが出ている。

検査をすればするほど死亡率も上がっていく。

抗がん剤の問題。1980年代アメリカ議会で抗がん剤は害の方が大きいとして使われなくなっている（欧米）。その時に日本だけが抗がん剤が増えて死亡率も増えていった。今回のワクチンと全く一緒。アメリカが使わなくなった抗がん剤を日本が使わされているのが現状。

抗がん剤を1種類、2種類、3種類と組み合わせるとガンは小さくなるが、患者死亡率は組み合わせるほど寿命が短くなって早く再発している。抗がん剤という名前はミスネーム。

ガンは放置する方がリスクは少ない。

松田学のニュース解説　新型コロナ最新情報　オミクロンの正体88＜本編＞

井上 正康 大阪市立大学名誉教授

新型コロナ 平均患者数は前週比0.86倍　新型コロナ 平均患者数は前週比0.86倍 引き続き感染対策を | NHK | 新型コロナ 国内感染者数

感染力が旧型コロナより70倍も増強したオミクロン変位株の拡散力はほぼプラトーに達しており、今後、飛躍的に増加する可能性は低い。その為、亜株が誕生して旧株を上書きしてもピークにならずにダラダラと推移している。事実、オミクロン株の感染者は全国5000医療機関当たり約3人で入院患者数も7週連続で減少し続けている。ファイザー社の株価が暴落していることから、日本以外での「新型コロナワクチンビジネス」は終わっている。次はインフルエンザなどによりパンデミック騒動が煽られる可能性が高い。

インフルとコロナのW流行も「風邪」の一括りでまとめられる風潮、「症状の変化、経過をしっかり把握して」専門家が解説（オリコン） – Yahoo!ニュース

新型コロナの「重症化のリスクはインフルエンザより高い」

オミクロン株の感染力はインフルエンザより強いが、重症化リスクは遥かに低い事実」が多くの国際論文で証明されている。岡部氏の発言は完全に間違いであり、自称専門家医師として不勉強である。

風邪は万病のような症状で始まるというが8~9割は風邪として収まり、1~2割くらいは風邪ではない病気で、またその中の1割くらいは相当注意しなければいけないものもある

この発言も誤りである。『万病は症状も治り方も千座万別』であり、その『一部が風邪と似た症状や治癒過程を示す』に過ぎない。大半の医師は学生時代にその様な症候論の講義をキチンと受けているはずである

岡部氏：インフルとコロナのW流行も「風邪」でまとめられる風潮があり、症状の経過をしっかり把握する必要がある。

感染症に関する歴史的推移の発言は正しいが、『短期間でワクチンを作って免疫ができた事はとても良いことであるとの発言』は明白な誤りである。スペイン風邪のインフルエンザは常に冬に流行してきたが、メディアが煽っている夏型インフルエンザの感染は通年に比べると『さざ波』に過ぎない。

Q）新変異株EG.5はこれまでの株と何が違うのか？

A）EG.5はデルタ株までの武漢株から劇的に変異したオミクロン株の亜株であるが、オミクロンとしての基本的性質は変わっていない。

Q）変異株が相次ぎ見つかっている状況をどうとらえるべきか？

A）『変異があるから危ない。変異がないから大丈夫と考えず、感染速度、症状、重症度の変化などをきちんと把握することが大切ですとのコメント』は正しい。

Q）オミクロン株で大きく変化していないEG.5は、症状も変化ないと考えて良いですか？

A)ハイ、新型コロナはオミクロンに変異した後もBA.2、BA2.75、XBBと変異し続けているが、『感染性や病原性に大きな変化はない』は正しい認識である。しかし、『ワクチンの効果に変化は無い。インフルエンザより重症化リスクは高く、亡くなる人の数が多い』との発言は誤情報である。mRNAワクチンの効果は『抗原原罪やIgG4産生による免疫抑制』などにより『XBB対応型ワクチンは百害あって一利なし』である。

コロナ陰性なのに風邪症状が治らないときの原因は？　コロナ陰性なのに風邪の症状が全然治らないとき、疑うべき原因とは | ヘルスデーニュース | ダイヤモンド・オンライン (diamond.jp)

新型コロナウイルス感染症状が長引く状態を「Long COVID」というが、長引く呼吸器系感染症は新型コロナ以外にも多い。風邪、インフルエンザ、細菌性肺炎、気管支炎、扁桃炎、咽頭炎、中耳炎などの呼吸器感染症でも症状が4週間以上の「Long Cold」が生じ得る（eClinical Medicine, 10月6日掲載）。しかし、mRNAワクチンを頻回接種した日本人では『オミクロン時代に長引く体調不良の主因はワクチン後遺症』である可能性が高い。

新型コロナなどウイルス増殖抑える、北大が広域阻害薬を発見　新型コロナなどウイルス増殖抑える、北大が広域阻害薬を発見（ニュースイッチ） – Yahoo!ニュース

北海道大学の前仲勝実教授と松田彰名誉教授らは「新型コロナやデング熱などのプラス鎖RNAの合成阻害でウイルス増殖を抑える2-Thiouridineを見いだし、これが「試験管内でジカ熱、黄熱、日本脳炎ウイルス、オミクロン株などのウイルス増殖を抑制し、コロナ感染マウスの致死率を抑制した」と報告している。これはRNA合成酵素の阻害物である新型インフルエンザのアビガンや新型コロナのモルヌピラビルなどと同じ核酸代謝阻害薬であり、妊婦で催奇性や成人での代謝阻害で薬害を起こす可能性が高い。パンデミック騒動に乗じて『緊急承認された新薬』には慎重に対応することが基本である。

新型コロナ後遺症、オミクロン株「全身のだるさ」7割　新型コロナ後遺症、オミクロン株「全身のだるさ」7割　社会生活に大きく影響する場合も（中国新聞デジタル） – Yahoo!ニュース

広島の研究者が「うつ症状や不安が長引く後遺症に関する論文」を発表した。アルファ、デルタ、オミクロンの三株の流行期と21年夏のデルタ株流行期では『味覚嗅覚異常や脱毛』が目立ち、22年からのオミクロン株では『全身倦怠感、せきや喉の痛みなどの呼吸器症状の頻度が3倍』であった。しかし、味覚嗅覚障害は1/7と激減している。これは「ACE2標的型スパイクのα~δ株までの血流障害型」と「プラス荷電が激増して喉粘膜型となったオミクロン株の特性」から当然の病態である。広島の研究は「オミクロン時代の主症状は『体内でスパイクを産生するmRNAワクチンによる病態である事』を完全に誤診している。ゲノム万能主義の研究では『病態を俯瞰的に診る力の無い蛸壺研究』が根底にある。医学研究者は『部分の中に全てがあるが、幾ら部分を集めても全体像にはならない原理』を再認識すべきである。

血管炎は、その時に増えるたんぱく質を抑える物質で治せる？　ｉＰＳ細胞で新型コロナ血管炎を解明 大阪大などのグループ｜NHK 関西のニュース

大阪大学の武部貴則教授グループが「ヒトの血管組織をｉＰＳ細胞で作製し、新型コロナが血管炎を起こす免疫系たんぱく質の作用を抑制する物質を投与したところサルでの炎症も治まったので、重症化予防治療薬の開発につながる」と報告した。この研究結果自体は間違いではないが、『iPS細胞と言う牛痘狗肉的手法を用いた研究』であり、特に目新しいことではない。この蛋白質抑制物質がヒトでの血管病態を特異的に抑制できる保証はなく、慎重に研究を続ける必要がある。

使用する意味のあるものは？　パキロビッド®パック、ラゲブリオ®、ゾコーバ®、ベクルリー®、1種類の点滴静注薬が使用できる

子宮頸がんワクチンの販売会社である米国MSD社のパキロビッド（リトナビル）は、発症5日以内に服用しないと無効な薬物代謝阻害剤であり、他剤と併用できず、味覚障害、下痢、はき気、めまい、息苦しさ、発疹、浮腫などの重大な副作用がある。核酸代謝阻害剤のゾコーバやラゲブリオも催奇性があり、妊婦には使えない。パキロビッドは5日分で99,027円もするが、新型コロナが「5類」に格下げされて自己負担となり、特例措置で9月まで公費で賄われていた。これらは全て緊急承認薬であり、マトモな治験が行われていないので使うべきではない。事実、海外で多くの薬害事故が知られている

感染後のワクチン接種で防御力がさらに高まることが知られています？　新型コロナの懸念や疑問の〝今〟を見る 　Wedge ONLINE(ウェッジ・オンライン) (ismedia.jp)

WHOは「コロナは再感染し、感染後のワクチン接種で防御力がさらに高まる」としているが、それは『完全な嘘』であることが判明している。2023年8月までに医学論文検索サイトのPubMedで「mRNAワクチンの副作用」で調べると、たちどころに1万篇以上の国際論文が出てくる。突然変異の速いRNAコロナウイルスには『mRNAワクチンは百害あって一利なし』である事が判明している。

新型コロナ・インフルのワクチン同時接種、高齢者の脳卒中リスクわずかに上昇か　

「ファイザー社の不都合な内部資料を75年間も隠そうと画策した米国FDA」が「新型コロナとインフルエンザのワクチン同時接種で脳卒中リスクが上昇する」との調査結果を報告した（ＣＮＮ）が、これは『かなり深刻な影響がある事』を意味する。米国メディケア保険料請求記録調査でも『両ワクチンの同時接種で脳卒中リスクが高まる』と2度も指摘されている。ＣＤＣとＦＤＡは「ファイザーの新型コロナとアジュバント型インフルワクチンの同時接種で脳卒中リスクが指摘され、高容量のインフルエンザワクチン接種のみでもリスクが高くなる。入手可能なデータで安全性を裏付ける証拠はない」と報告している。『mRNA型インフルエンザワクチンは薬害を起こす可能性』が高いので接種してはならない。

ファイザーとビオンテック、オミクロン株XBB.1.5系統対応COVID-19ワクチン新規剤形を申請　ファイザーとビオンテック、オミクロン株XBB.1.5系統対応COVID-19ワクチン新規剤形を申請 | pfizer.co.jp Press Releases　（報道関係者向け）

ファイザー社とBioNTechは「2024年以降の接種に向けてオミクロン株XBB.1.5系統対応型新規剤形」を厚生労働省に承認申請した。それらは、?12歳以上用注射器内包型製剤、?5~11歳用のバイアル製剤、?6ヵ月~4歳用の3人用バイアル製剤、?12歳以上用の1人用バイアル製剤について2023年9月1日に承認取得している。これは「凡ゆるmRNA型ワクチンを日本国民に接種可能な状況を創り、情報弱者の日本人が『世界の遺伝子ワクチンのモルモットになる事』を意味する。

インフルエンザ用のmRNAワクチンが開発されている　今年冬には間に合わない

日本では経済産業省の補助金で『12種類以上のmRNA型インフルエンザワクチンが開発中』であり、その基本特許は『モデルナ社』が取得している。現在、メディアがインフルエンザ感染を煽っているが、これは2年前に『フルロナ』の名称で『コロナとインフルの同時感染が予定され、その専用検査キットも開発されて既に日本で使用中である。年明けにWHOが“インフルエンザでパンデミック宣言”を行うと緊急承認される予定』である。これは『WHOのパンデミック条約とInternational Health Reguration（IHR：国際保健規則）、日本版CDCと内閣感染症危機管理統括庁、およびWHOのパンデミック宣言で発動される緊急事態条項での憲法改定』と連動している。岸田政権の『棄民政策』により日本国の外堀は全て埋められてしまった。「来年5月にWHO加盟国の単純過半数で採択予定の『IHR成立が日本国の最後の分水嶺であり、関ヶ原の戦い』でもある。