【プランデミックの正体-6 Vol.134】
井上 正康 大阪市立大学名誉教授
①足元で新型コロナの感染者が減っているようです。感染力が強いウイルスであり、本来は増えるはずの冬の時期に減っているのはなぜだと考えられますか？
A）「新型コロナの感染者が減っている正確な理由」は不明である。オミクロン株は感染力は強いが軽症の喉風邪ウイルスであり、日本以外では『5類以下』で問題にされてもいない。トランプ大統領の就任を契機に、米国、イタリア、インドなどの国々が『コロナ恐怖症と遺伝子ワクチンで病原体ビジネスを暴走させてきたWHOを脱退し始め、その関係者の処罰も始まる流れ』が加速されつつある。その様な変化を察知した日本のメディアが『煽り報道』を自粛して保身に転じた可能性が考えられる。
②この記事によると、「新型コロナウイルスが、最も死亡に影響を与えて亡くなった例が、2022年は約3万4千人、2023年は約2万５千人。また、新型コロナウイルスが直接の死因には関係していないが、影響を及ぼして亡くなった例が、2022年は約2万6千人、2023年は約2万４千人いました。合計すると2022年は約6万人、2023年には約5万人が新型コロナに関連して亡くなっている」ということですが、「最も死亡に影響を与えた場合と影響を及ぼして亡くなった」場合とはきちんと区別して判定されているのでしょうか？どのような判定なのでしょうか？後者は普通の風邪でも当たり前に起きることだと思いますが？・新型コロナ全国定点5.62（1/13-19） 前週比約20％減少
A）厚生労働省は「新型コロナによる風邪の発生状況は全国で前週から約20％減少した。新型コロナ関連死は2022年が約6万人、2023年は約5万人」としているが、その大半はmRNAワクチンの薬害が原因と考えられる。事実、ワクチンの接種率が高い国々では死者が多く、低いアフリカ諸国では殆ど被害が出ていない。超過死亡が最も多い日本は2023年5月に新型コロナを５類に格下げしたが、これは世界で一人負けした無惨な状況である。「高齢者や基礎疾患のある方にはコロナは命に関わる感染症」と強調する医師が多いが、『昔から風邪は万病の源である事が常識』であった。日本の医療関係者には「自分達が薬害の加害者である事実を認めたくないとの無意識が働き、薬害である事実を俯瞰的に判断する力が失われている」と考えられる。
③ペプチドの活用でどんな変異株にも効く治療薬が開発されたということですが、期待できるのでしょうか？・ウイルス結合で変異にも対応可能な新型コロナ治療
A）東京科学大学のチームは「スパイク蛋白が変異しても中心的骨格耕造は変わらず、ここに結合する39個のアミノ酸から成るペプチドが武漢株からオミクロン株までに結合可能である。変異株に感染させた人細胞やハムスターにこのペプチドを投与すると、細胞死と肺のウイルス量が激減したと米科学誌に報告し、ウイルスが変異しても効果があり、副作用は無い」として医師主導型の治験を目指している。しかし、第5波までのデルタ株はスパイク蛋白でACE2受容体に結合して感染するが、第6波以降のオミクロン株では表面荷電が激増した為に喉粘膜の酸性多糖体に結合して感染する。この為、『第5波までと第6波以降のコロナウイルスは感染機構も感染部位も異なる。人工抗体の様に作用するこのペプチドは非自己的異種ペプチドである為、反復投与すると免疫的に排除されると同時に、その反応で障害が起こる可能性が高い。オミクロンが主体の現在では『喉に噴霧すれば効果を期待できる。しかし、この様な抗体様医薬としては東京理科大学村上康文教授の『噴霧型鳥抗体』が存在する。しかし、何も感染前に噴霧し続けなければならないので、潜伏期の長い軽症のオミクロン株時代には採算が取れない。得体の知れないレプリコンワクチンなどの高額な毒薬よりも、小林製薬の『ノドヌール』や明治製菓ファルマ社が販売していた『イソジン』などの『口腔～ノド粘膜消毒剤』がお勧めである。
④CIA長官になるラトクリフ氏は「新型コロナ武漢研究所流出説」の支持者なのでしょうか？同氏によるCIAの改革を通じて、真相の曝露やワクチン政策の転換につながると期待できるでしょうか？・CIA、新型コロナの起源で研究所流出説を支持
A）米上院本会議は「トランプ大統領が中央情報局CIAの長官に指名したジョン・ラトクリフ元国家情報局長官を賛成74、反対25」で承認した。ラトクリフ氏は「第1次トランプ政権時代に対ウクライナ外交で権力乱用罪で弾劾訴追されたトランプ氏を強く擁護した人物であり、CIA長官として分析や情報に政治色を反映させず、職員の政治見解を問うことはしない」と約束している。「9.11同時多発テロ直後に米国内で炭疽菌郵便テロが発生し、それを契機に『病原体とワクチンのセット研究が国防的に重要』としたオバマとバイデンが上院議員時代に『機能獲得実験』を始めた。しかし、『そんな危険な実験を米国内で行うべきではない』と反対され、武漢を始めとする海外の研究室で研究が行われてきた。それを資金援助していたのが、長年に渡りCDCとNIHを牛耳っていたファウチである。即ち、『新型コロナの誕生に関しては米国も中国も目糞鼻糞の共犯者』なのである。因みに、トランプ大統領が米国厚生長官のトップに指名したロバート・ケネディーJrの就任に反対している77名のノーベル賞受賞者達は『武漢研究所への資金提供を継続すべきと主張してきた同じメンバー』である。「新型コロナが武漢研究所から流出したか否か」の追求よりも、その様な非倫理的病原体ビジネスを国際的に禁止する事の方が遥かに重要である。因みに、獣医の河岡義裕東大教授も米国内で「ヒトに直接感染する『鶏インフルエンザの機能獲得試験』を行った研究者であり、この様な輩が日本のワクチン行政を牽引している事自体が問題である。
⑤米連邦議会では、既にファウチの「犯罪」について、どこまで追及が進んでいるでしょうか？これからファウチ氏をめぐる様々な真相が表に出て、何らかの責任を取らされることになると予想されているでしょうか？同氏の最も大きな「犯罪」は何でしょうか？・新型コロナ対策を指揮したファウチ氏、トランプ氏が警護打ち切り
A）大統領よりも遥かに高額の収入を得ていたファウチの最大の罪は「長年に渡り病原体ウイルスの機能獲得試験に米国民の公的資金を提供してきた事や新型コロナ対策で米巨大製薬企業と癒着して世界中を混乱させた事」である。これにより内乱状態になった米国にはファウチを憎む国民が多く、政治的口封じの為に殺される可能性もある。バイデン前大統領が退任直前に『自分の息子やファウチに予防的恩赦』を与えたのはこの為であり、多くの米国民や議会からヒンシュクを買っている。トランプ氏は「公職を退いてから生涯に渡り警備を付けてもらうことはできない。ファウチ氏はたくさんお金を稼いだので、自分で警備員を雇えば良い」と述べて「公費によるファウチの身辺警護を打ち切った。しかし、私としては『彼が暗殺されずに新型コロナと遺伝子ワクチンビジネスの真相が白日の元に晒される事』により、この様な悲劇が繰り返されない事を期待したい。
⑥レプリコンワクチンによるシェディングについて、某学術論文が根拠とされて広まったものの、その論文や査読自体が科学的根拠を欠いていたとする記事ですが、このことについての先生のコメントをお願いします。
A）最も未熟な科学である医学では『人間の欲望が関与するのでシバシバ大きな間違いを犯す事』がある。最先端医学と言えども『群盲が像を撫でている状態」に過ぎない。『医学は患者の症状から人体の未知機能を学んできた経験の学問』であり、『教科書や論文に書かれていない新たな症状から未知の機能が発見』されてきた。「mRNAワクチンではシェディングの被害を訴える被害者が続出」したが、それには『共通の病態現象』が診られ、『シェディングと言う未知の現象があり得る』と謙虚に考える事が大切である。更に、『既知の生命現象を俯瞰的に理解することにより未知の生命現象を予測する事』も可能である。
37兆個もの細胞で構成される人体の宇宙は「神経系とホルモンのみでは制御しきれず、無数の情報制御分子や『エクソゾーム』と呼ばれる細胞膜分泌小胞などを用いて制御されている。エクソゾームの表面は細胞膜蛋白で覆われており、これが『手紙の宛名の様に機能』し、小胞内には小さなRNA（手紙に相当）が含まれている。これにより「宇宙の様な多細胞国家が協調的に制御」されている。エクソゾームは血中に分泌されるのみならず、呼気や母乳などから体外へも放出される。母乳は「血清様の黄色の初乳から白濁した成熟乳に変化するが、この白濁成分は乳腺細胞が分泌したエクソゾームであり、赤ちゃんの高エネルギー脂肪食である。ウイルスも『エクソゾームと類似の機構で細胞外に出て呼気などから体外へ排泄され、他者へ感染拡大する。mRNAワクチンでは「コロナウイルスのスパイク蛋白を小胞膜表面に有し、難分解性のmRNAを内包する『エクソゾームは最小単位の擬似ウイルス』と考えれらる。これが他者へ伝搬する可能性が高いが、現時点ではそれを否定する研究は報告されていない。『細胞内で遺伝子が自己増殖するレプリコンワクチン』では、スパイクを有するエクソゾーム小胞内に増殖した遺伝子が含まれる可能性が高い。これが接種者や周囲へどの様な影響を有するかは未知であり、こんな怪しげな遺伝子製剤を健康人に接種する事は『カルタヘナ法』の精神に反する。残念なことに、『カルタヘナ法には人間が対象に含まれていない』との致命的欠陥が見つかった。学術団体の一般社団法人『ワクチン問題研究会』では、「その不備を指摘した論文と共に『遺伝子ワクチン行政の落とし穴に関する改善要望書』を本年1月16日に厚労省や文部科学省に提出してワクチン行政を改善するように要望した。医学界は僅かな学術論文の有無に振り回されず、『生命現象を俯瞰的に捉えて謙虚に対応することの重要性』を再認識すべきである。国や製薬企業には『シェディンが起こらない事を確実に保証する義務』がある。
⑦次の指摘がこの記事にはありますが、それぞれの指摘の妥当性やそれでもシェディングがあり得ると主張するための根拠について教えて頂けますか。
⑦-1 「ワクチンの成分が肺から放出され、近くにいる人が吸い込むことは想像に難くない」とだけ書かれ、それを裏付ける実験データは示されていません。もしもそういうことがあるというならば実験ができるはずです。」
A）その通りです。本来は『国や製薬企業がその可能性に関する研究を徹底的に行い、利益相反関係の無い第3者委員会がそれを検証する必要』がある。しかし、その様な研究は（公には）観られない。リスク管理では『最悪の事態を考えながら進める事が基本』であるが、日本政府も企業も無責任な対応しかしていないのが現状である。
⑦-2 この学術雑誌は「ワクチンは有害だ」という見解を広めることを目的としています。コロナ禍以降、こうした特定の主張を広めるための学術雑誌は増加しています。こうした学術雑誌の知名度が上がると、一般向けの科学記事にも論文が引用され、それがSNSでシェアされて誤った情報が拡散されてしまうのです。これは科学に対する人々の信頼を損なうものです」
A）それは逆であり、「特定のワクチンが有害である」との論文に対して反証できる研究が必要である。今回の「コロナ騒動やワクチンヒステリーではその様な科学的検証がなされず、『反ワク』とのレッツテル張りで議論を封印してきた政府や自称専門家に大きな責任がある。
⑦-3 日本倫理看護学会「学会内でも反省事項として認識しております。今後は、声明内容について検証に努めて参ります」
A）これは「国策を背景とする強気の明治製菓ファルマ社が『名誉毀損で訴訟するとの恫喝』に日本倫理看護学会が怖気付いた事による。本来なら、「本学会が企業に対して『実験データーを要求して公開討論』すべきである。それでこそ学会の存在意義がある。ワクチンに関するリスクの説明責任は国と製薬企業にある事を再認識すべきである。
⑦-4 「私たちはあいまいなものにずっと触れていると非常に不安で居心地が悪いため、因果関係が整理された”物語“に無意識的に惹かれる傾向があります。人間の判断はまったく合理的ではありません。自分が正しいと思うことを支持する情報を無意識に集めてしまう“確証性バイアス”や目立つ代表的な例を正しいと思ってしまう“代表性ヒューリスティック”など、合理的でない判断で集めた情報で仮説が形成され、整合性をもった“ような”物語になっていきます。」・論文、学術誌… 不確かなワクチン情報 その“根拠”を追跡
A）「学会の発表内容なので信頼できる」と判断して生徒たちに知らせた公立中学校長の行為は正しい。国や日本感染症学会・日本呼吸器学会・日本ワクチン学会は『シェディングのリスクはない』と否定しているが、それを保証する公表実験は見当たらない。去年8月に日本看護倫理学会が「レプリコンワクチンへの懸念：自分と周りの人々のために」と題した5つの懸念を緊急声明した。
1）レプリコンワクチンが開発国や先行治験国で認可されていない問題、
2）シェディングの問題、
3）将来の安全性に関する問題、
4）インフォームドコンセントの問題、
5）接種勧奨と同調圧力の問題。『定期接種がシェディングの有無を確認するための実証研究になってはいけない』との懸念は当然である。校長は職員会議で提案した内容を個人の責任で緊急声明として全校生徒に配布したが、その決断を後押ししたのは「学会への信頼感」であった。『本当にそうなのか？』と聞かれたら、『科学者じゃないから分からないが、専門家が客観的根拠に基づいて声明を出しているので内容は重い』と思う。この論文はマサチューセッツ工科大学のステファニー・セネフ教授らが2021年に発表した論文であり、「シェディングの根拠として引用された論文ではmRNAワクチンの安全性への懸念が述べられている。緊急声明を出した日本看護倫理学会は「論文では2つの文献をもとにワクチンへの二次曝露の可能性が示唆されており、シェディングという現象が倫理的問題として検討するに値すると判断した。「声明を通じて多くの方々が倫理的視点を持ち、自律的な判断を考慮するきっかけとなった点で一定の役割を果たせた。社会的影響についてはさらなる配慮が必要であったと認識している」としている。本田校長は、「自分が出した情報が正しくなかったことが証明されれば『不備な情報を提供してすみませんでした』と表明しなければならないが、現時点では何が正しいかはわからない」と述べている。これは当然のことであり、国民や医療人が納得できる説明やデーターを示さずに接種や販売を強要する姿勢は言語道断である。今年は米国からワクチンや健康情報に関する暗闇が次々に暴露されるであろう。
⑧地元有権者の声に敏感であるべき政治家であれば、これだけワクチン禍について国民が認識するようになっていて、その声が耳に入ってこないはずがないにも関わらず、ほとんどの国会議員がワクチン禍に正面から取り組もうとしない理由は何だと考えられますか？何らかの利権構造があるのでしょうか？それは具体的に何であると考えられますか？
A）「国民以上の政府は誕生しない」との名言がある様に、『利権まみれと当選目的を追求する政治家に倫理観が欠如している事』が主因である。しかし、これは日本国民が選挙で選んだ結果であり、『日本国民と共に国家が沈んでいく運命』である。残念ながら、「ワクチン行政のみならず、少子化、税金、教育の問題も含めて、『全てが戦後のGHQ洗脳教育が見事に成功した成果』である。
⑨これだけmRNAワクチンの弊害を科学的に論証できるのであれば、これを正しく報じようとしない大手メディアに対して心ある医師や科学者たちが告発文を提起してもよいと思いますが、いかがでしょうか？ちなみに、私も議員として参画している「日本の真の独立を目指す有識者会議」は先般、「終戦直後からGHQの洗脳工作に加担したNHKはそのことを告白・懺悔せよ」とのNHK会長宛公開書簡をまとめて記者発表いたしました。
A）松田さんの主張は正しいが、圧倒的多数の政治家、医師、科学者、そして大多数の日本国民が自己保身的になっている現状では、『GHQの洗脳教育から目覚める事は至難の業』であろう。現在、『日本人は深刻な骨粗鬆症的病に罹患しているが、骨折して歩けなくならなければ気が付かないという情けない状態』である。今年は日本史上最悪の関ヶ原であるが、最後まで国民の目覚めと抵抗運動に期待したい。
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※ コメントを付けて戴きました。嬉しさ一杯。自分では書けないんですよね。連絡できませんが、ありがとうございます。脳梗塞の症状より、めまいの方がもっと辛かったと思いました。
てくてくチョコ
2024年10月25日に日本でレビュー済み
※ 変形性ヒザ関節症の本が削除されました。価格変更申請が問題だと思いますので後でまた出版したいと思います。どちらも解消まで2～3ヶ月はかかりますので、冬の今から取り組んでおいた方が良いと思います。
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